ウクライナ情勢の緊迫化で、株式は下げる一方、金は節目の1850ドルを抜け一時1870ドル台に。だが足元の金価格急騰は、いわゆる地政学リスクに起因する先物市場における短期筋のショートカバーが要因と見られることから持続性には疑問がある。そもそも金を中長期的に見る場合、米国の金融政策、株式市場を中心とした金融市場の安定性の問題、あるいはドルの問題などが重要。その意味で、セントルイス連銀のブラード総裁の発言に代表されるような、FRB内部で進むタカ派化の影響の方が重要だ。明日、米現地時間2月16日に公開される、1月FOMC議事要旨は要注目。